こんにちは。totです。
金融庁が認可している仮想通貨ホワイトリストとは？
2018年1月20日現在、金融庁に届け出を行い、認可を受けている仮想通貨交換業者は16社あります。※下記記事に1社（株式会社BITOCEAN）追加されております。
この全16社が取り扱っている仮想通貨を”ホワイトリスト”と呼ぶことがあります。
ホワイトリストとは、注意・警戒の必要があるか否かを示す一覧（リスト）のうち、特に注意・警戒が不要である対象を列挙したリストのことである。 ホワイトリストに対して、注意・警戒が必要である（警戒すべき）対象を列挙したリストは「ブラックリスト」と呼ばれる。
出典：Weblio
すなわち、ここで表す”ホワイトリスト”とは、「金融庁から認可をもらっている仮想通貨取引所が扱っている仮想通貨」を意味する。他の取引所が扱っていれば、それなりに信頼が得られるということなのだろう。
ではこの金融庁が認可を出している仮想通貨取引所で取り扱われている仮想通貨のホワイトリストとはどのような銘柄があるのだろうか？
仮想通貨ホワイトリスト一覧
現在、金融庁が認可を出している仮想通貨取引所は16社。その仮想通貨取引所が取り扱っている仮想通貨は以下の通りである。
縦列が仮想通貨取引所の一覧である（2018年1月20日現在）。この仮想通貨取引所が扱っている仮想通貨は19銘柄ある。
bitFlyerが次に取り扱う通貨は？
日本の仮想通貨取引所No.1のbitFlyerの社長である加納裕三氏が自身のTwitterで2018年1月中に新規のアルトコインを導入（上場）させると発表しました。
【10,000フォロワー達成キャンペーン】
— 加納裕三 (Yuzo Kano) (@YuzoKano) 2018年1月5日
・フォロワーの皆様を対象に抽選で100名様に、1名様につき10億watanabe (=10 MONA）をプレゼントします。当選者には1月9日以降bitFlyer公式アカウントからDMにて通知をさせていただきます。
・１月中に新規アルトコインを導入します。（何かはお楽しみ） pic.twitter.com/wS6d1Y9OFi
これを受けて、どの銘柄が上場されるか…ということに関して様々な予想が出されました。
2018年1月19日、日経に以下のような記事が出ておりました。
日経さんにまとめていただきました。 / 仮想通貨、流動性の向上が必要 ビットフライヤー社長 (NIKKEI STYLE)https://t.co/8BCc8GjoGU #NewsPicks
— 加納裕三 (Yuzo Kano) (@YuzoKano) 2018年1月19日
この中で、加納裕三氏は
「仮想通貨はまずは流動性の向上が必要だと感じている。ビットフライヤーは証拠金取引を含めると世界最大の流動性を有しており、米国の子会社とも連携しながらこれをさらに強化していく。急激な相場変動をできるだけ防ぎたい」
「ビットフライヤーでは、通貨の安定性や安全性を考え、分裂で誕生した新通貨が恒久的であって、法的にもコンプライアンスの観点からも問題がなければ、（現状の6通貨に加え、新たな）取り扱い通貨として検討する方針だ。金融庁が認可した仮想通貨のリストに入っていない通貨を扱うことは基本的にしない。18年もしばらくは新通貨誕生に向けた動きが続きそうだが、投資家の関心がだんだん薄れてきているのも事実だ」
と述べている。すなわち、流動性が高く、日本の金融庁認可を受けている仮想通貨取引所が取り扱っているアルトコインを上場させる…と読めるのではないだろうか。
これを総合的に考えると日本の仮想通貨取引所でも取り扱っている取引所が多いXRPが最も可能性が高いと言えるのではないだろうか。さらに、XRPは時価総額でも3位（2018年1月20日現在）となっており、流動性も高くホワイトリスト入りしている。
もしくは、時価総額7位のNEM（XEM）もありうるかもしれない。
仮想通貨をはじめるなら？
【bitFlyer】
【Zaif】
【GMOコイン】
【QUOINEX】
